東日本電信電話株式会社（NTT東日本）
東日本電信電話株式会社（NTT東日本）では、「環境問題を自己のものと捉え、環境と事業の関わりを自ら考え、行動することができる人材の育成」 を基本方針として、全社員を対象にした環境教育・意識啓発を推進しています。
教育プログラムの実施にあたっては、①環境問題に対する知識の付与、②環境負荷低減に必要なスキルの付与、③高い問題意識の醸成、の観点からプログラム内容を検討し、環境経営力の強化につなげています。
取り組み2年目となる2008年度の自然体験型学習については、キープ協会の協力を得て実施しました。ヤマネという小動物の視点から自然環境を眺め、人間の活動が森や森に棲む動物達にどのような影響を与えているのかを実感することを通じて、「職場や日常生活の中で、なぜ環境活動に取り組まなければならないのか」という最も根源的な事柄についての気づきを与え、環境問題に対する意識の醸成を図りました。
大手町・丸の内・有楽町地区再開発計画推進協議会
設立20周年を迎えた大手町・丸の内・有楽町地区再開発計画推進協議会（大丸有協議会）が進めるハード・ソフト両面における総合的なまちづくりにおいて、環境共生は欠かせない要素であり、「大丸有環境ビジョン」で環境共生型都市モデルのデザインを示しました。また「環境・エリアマネジメント委員会」を設け、環境共生型まちづくりの推進に資する様々な知見・情報を収集、同時に、エコッツェリア協会、大丸有エリアマネジメント協会と連携しながら、エリア全体の環境改善に向けた取組を支援、協力しています。
2008年度は「打ち水プロジェクト」、「朝EXPO」等を共同実施。また「電気自動車用充電設備の実証実験」（東京電力株式会社と共同）や、低炭素社会と安全で魅力ある街づくりを目指した道路空間活用社会実験「METROAD MARUNOUCHI」等を行いました。2008年１月に千代田区が環境モデル都市に選定されたことも踏まえ、今後も環境共生に配慮した街づくりを推進していきます。
株式会社サンケイビル
サンケイビルは2005年にISO14001を認証取得。「環境との共生」を企業理念に、人と地球環境に配慮した取り組みを行っています。
東京サンケイビルの広場「フラット＆ガーデン」には街路樹や彫刻を配置し、心地よい空間を提供しています。イルミネーションはLED電球を使用。点灯時間や期間もCO2削減を意識した設定としました。また、イベントに使用した鉢植えをお客様にプレゼントして緑の育成やエコ意識向上に協力、エコキッズ探検隊 2008では「環境新聞作り」を主催し、子供達に環境の大切さを学ぶ機会を提供しました。
2008年7月竣工の大阪西梅田のブリーゼタワーでは、ダブルスキンファサード・自然換気システムなど随所に環境施策を導入し、従来のビルに比べ約30％の省エネルギーを実現。環境性能評価；CASBEE-S クラスを達成しました。4月に竣工した品川サンケイビルでも約17％の省エネルギー・CO2削減を図ります。
NPO法人大丸有エリアマネジメント協会
ＮＰＯ大丸有エリアマネジメント協会（愛称：Ligare/リガーレ）は、人々の多様な参加・交流の機会を創り、街をより一層活性化させていく活動に取り組んでおり、企業や個人がそれぞれの立場で参加しています。その一環で、環境向上の取組みを進めており、タービンＥＶバスを使用した「丸の内シャトル」の運行や、「朝EXPO」、「打ち水プロジェクト」、「エコキッズ探検隊」等の環境啓発イベントの実行委員会に参加しています。
また、日本橋エリアの街づくり団体や大丸有エリアの就業者と連携して、常盤橋公園での球根植付けや桜まつりの開催、公園や日本橋川の清掃等、自然や環境に親しむ活動を行っています。
そのほか、健康に関するセミナーを開催し、ピンクリボンやブルークローバー等のキャンペーンに参加する等、活動の幅を広げており、今後も環境や健康、交流を軸に、この街に関わる皆様が参加する企画、活動を展開していきます。
東京ガス株式会社
東京ガスは、120年あまりの間、お客さまに都市ガスをお届けしています。天然ガスの普及促進を通じて、環境に優しい都市づくり、持続可能な社会づくりに貢献することは、「環境経営のトップランナー」として果たすべき重要な社会的責任のひとつです。
当社グループはこれまでも、天然ガスへの燃料転換、機器におけるエネルギー利用効率の向上やガスコージェネレーションシステムなどの高効率システムの普及などにより、CO2（二酸化炭素）の削減を図り、お客さまの生活価値の向上と環境問題の解決に取り組んでまいりました。
近年、CO2をはじめとする温室効果ガスの排出量増加により地球温暖化が深刻さを増しています。私たちはこれからも、環境性に優れた天然ガスの利用拡大を推進するとともに、バイオマスなどの再生可能エネルギーと天然ガスの融合的利用などの革新的な技術・水素ネットワークの構築などにより、将来の「低炭素社会」の実現に向けてさらなる貢献を続けてまいります。（東京ガス株式会社 2008ＣＳＲ報告書より抜粋）
株式会社東京国際フォーラム
環境問題への取り組みを経営の最重要課題のひとつと位置づけ、「持続可能な社会」の実現のため環境対策に最大限の努力を行っております。ここに弊社の取り組み例をご紹介いたします。
- 「太陽光発電システム・太陽熱システム」： 屋上に設置した太陽電池及び太陽集熱器により電気及び熱を作り光床照明の一部の電源や館内の給湯に利用しています。
- 「排水再利用システム」： 厨房排水や雨水を処理して再利用する中水をトイレの洗浄水、植樹散水等に利用しています。
- 「遮熱フィルム」： 『クールシティー中枢街区パイロット事業』として環境省の補助金を受け、建物の遮熱フィルムを建物のガラス面の一部に設置。冷暖房の効率を高め、省エネを図っています。
- 「生ゴミリサイクル」： 飲食店舗、厨房、事務所で発生する生ゴミを専用プラントに運びメタンガス化。発電に利用しています。
- キャップの回収によるワクチン寄付： ペットボトルキャップの収集活動に取り組み、回収したキャップを換金し、「世界の子どもたちにワクチンを日本委員会」に寄付しています。
東京電力株式会社
東京電力グループのＣＳＲは、エネルギーの最適サービスを通じて豊かな生活と快適な環境の実現に貢献することであり、その基本は電気を安全に安定的に供給することであると考えています。
東京電力グループのＣＳＲに関する具体的な取り組みにつきましては、東京電力株式会社ホームページをご覧下さい。
株式会社日本政策投資銀行
当行は、2001年6月、日本の銀行として初めてUNEP（国連環境計画）の金融機関声明に署名し、UNEPと金融機関の自主的協定に基づく団体UNEP FIに加盟しました。2002年にはISO14001の認証を取得（現在は自主的な環境マネジメントへ移行）するなど、環境に関する取り組みを組織的に推進してきました。
本業である投融資の面においては、1960年代の公害対策を皮切りとして、過去40年間で環境関連事業に対し3兆円以上の投融資を行っています。
2004年度には、企業の環境経営を促進するため、環境格付融資を開始しました。この融資メニューは、企業の環境経営度を評点化し、優れた企業を選定して、得点に応じて3段階の適用金利を設定する世界で初めてのものです。近年では、製造業だけでなく鉄道業界など広範な業種で利用が拡がっており、環境格付を用いたシンジケート・ローンなども行っております（08年度までの融資口数累計：164件、融資額累計：2,177億円）。
丸の内熱供給株式会社
今般竣工した丸の内パークビルの地下４階に、三菱ビルから移転した「丸の内二丁目センター（メインプラント）」が完成し、本年５月から運転を開始致しました。
本プラントは従来に比較し、よりエネルギー効率の高い熱源システムを導入し、省エネ性・省ＣＯ２性を高め、環境性能を向上させております。また当該地区と隣接する丸の内一丁目地区とは地区間ネットワークが構築されており、熱融通（蒸気による連携）を行うことで、更なる環境負荷低減効果を高めております。
将来的には、地区内でのビル建替に備えた新設プラント（予定）との連携が可能なよう計画しており、また丸の内地区～有楽町地区との蒸気連携も計画し、プラント間ネットワークの拠点となる予定です。今後も、当社は、地域冷暖房事業を通じて丸の内エリアのクリーンな街づくりの一翼を担って参ります。
三菱地所株式会社
持続可能なまちづくりに取り組む
三菱地所グループは中期経営計画"アクション2010"で、環境負荷低減に向けて能動的に社会に貢献していく姿勢を明確にしました。低炭素社会や循環型社会形成に向けてお客様と共に積極的に取り組むことで、持続可能なまちづくりをリードしていきます。
特に大丸有地区では、高効率型の空調設備の導入、屋上緑化・壁面緑化推進などのハード的対策や、環境イベントやセミナーの開催などのソフト的施策を、公民協調のもと、エリア全体で環境負荷低減に取り組んでいます。
また「地域社会との共生」「文化・芸術支援」「環境保全」「社会福祉」活動を重点分野に、さまざまな社会貢献活動に取り組んでいます。自然保護や環境保全の情報発信や啓発活動を行う「Nature Info Plaza丸の内さえずり館」の運営、障がいのある子どもたちの絵画コンクール「キラキラっとアートコンクール」の開催、都市と農山村の交流活動「空と土プロジェクト」などを展開しています。
三菱商事株式会社
当社は、企業理念に則り、社会の持続可能な発展と企業の成長の両立を目指した事業活動を展開しております。
環境分野では、気候変動を重要課題と捉え、グループ企業も含めCO2 排出量の削減に努めています。また、本年4月には、次世代の柱となる事業に取り組む全社開発部門を設置し、太陽光発電や風力発電などのクリーンエネルギー開発やバイオマス燃料ビジネスを通じて、低炭素社会の実現に向けた多角的な取組みを進めております。
社会貢献活動については、「自ら考え、社員が汗を流し、継続する社会貢献活動（母と子の自然教室など）」、「世界各地域における国際貢献活動（マレーシアでの植林活動など）」、「福祉、教育分野での社会貢献活動（外国人留学生に対する奨学金制度など）」及び｢文化･芸術分野での社会貢献活動（三菱商事アート・ゲート・プログラムなど）｣を重点分野として、積極的に活動を推進しております。
株式会社大林組
大林組は、事業を通じて生活の向上と社会の進歩、世界の発展に貢献することを目指してＣＳＲに取り組んでいます。環境に対しても、建設業としての役割を認識し、活動してきました。その１つ、涼空間再生プロジェクト「COOL CUBE（クールキューブ）」は、都市、建物、そして人を冷やすヒートアイランド対策を積極的に推進し、環境負荷の少ない街づくり、建物づくりを目指す取り組みです。
独自の導水シートによる給水システムで均一で効率的な給水を行う屋上緑化、同システムで打ち水された状態を持続する湿潤舗装や、濡れない霧による省エネルギーの屋外冷房、汚れによる性能低下が少ない太陽熱高反射塗料などの技術を開発し、さまざまな施設で採用していただいています。これらの技術は、空間を涼しくするほか、建物への環境負荷を低減し、建物の省エネルギーにつながります。
小岩井農牧株式会社
岩手山の南麓に広がる小岩井農場は、火山灰土の荒野に一本の苗木を植えることから始まりました。以来、農業者としての一貫した志により１１８年に亘って、環境保全・持続型・循環型の事業運営を徹底しています。
農場総面積の三分の二にあたる約２,０００ヘクタールの山林では、７４５ヘクタールが水源涵養保安林に指定されており、牧草地も含めた農場全体で、年間約８００万トンの地下水貯水機能を有していることが岩手大学との調査で判明しています。
山林事業は１００年伐期の長期施業計画に基づき、間伐や枝打ちなど適正な撫育管理を行い、また木材の年間伐採量を生長量の範囲内とすることで資源の温存を図るとともに、二酸化炭素吸収をはじめとする公益的機能の維持に努力を払っています。このほか森林バイオマス利活用の調査研究など、環境と共生した事業運営の体現を重視し、１００年後を見据えた持続可能な農場経営を行っています。
財団法人電力中央研究所
（財）電力中央研究所は大手町に本部を置き、東京都狛江市、千葉県我孫子市、神奈川県横須賀市に所在する専門分野別研究所が、「地球環境問題への対応」と「エネルギーセキュリティの確保」をミッションとして研究開発活動に取り組んでいます。気候変動問題に取り組むため、組織横断的な「電気と環境のフォーラム」を設置し、省エネルギー、電化の促進、低排出電源の利用を柱とする「電化シナリオ」を提言しております。
月刊「エネルギーフォーラム」での連載（2008年11月号より１年間掲載）に加え、「電化シナリオ」達成に向けた様々な技術開発を推進しています。原子力発電や高効率火力発電などエネルギー供給に関する技術開発に加え、ヒートポンプ給湯機など、エネルギーを有効に利用する技術開発にも取り組んでいます。近年は、太陽光発電の大量導入時においても電力系統を安定的に運用する「次世代グリッド」に関する研究を開始しています。
株式会社日比谷アメニス
〇社員ボランティアスタッフがドングリの苗木を足尾の山に植樹しています！
『Green save the earthキャンペーン』と題し、キャンペーン対象商品の売上金額の一部と社内募金を参加資金とし、ＮＰＯ団体「足尾に緑を育てる会」を通じて国連環境計画（UNEP）が提唱する「10億本植樹キャンペーン」運動に参加しております。
〇社員ボランティアスタッフは西伊豆の山林保全に取り組んでいます！
静岡県賀茂郡西伊豆町にある「らんの里堂ヶ島」が保有する山林で、日比谷花壇グループのスタッフは保全活動を開始しました。山中掻き分けながら進んで行き、管理の行き届いていない山林の現状を社員自身学びながらの作業です。今後この山林保全活動を核に、間伐材によるエコ商品の開発や、周辺地域活性、自然の素晴らしさについての情報発信など行ってゆく予定です。
〇資源の有効活用を推進しています！
環境NPO「オフィス町内会」の会員として、紙ゴミの減量・資源化に取り組んでいます。
三菱電機株式会社
三菱電機株式会社は、三菱電機グループの環境経営における長期ビジョン「環境ビジョン２０２１」の実現に向けた今後３年間の活動計画、三菱電機グループ「第６次環境計画（２００９～２０１１年度）」を策定しました。
＜地球温暖化防止＞のために、生産時のＣＯ２排出について「グループ全体で２０１１年度に１９９０年度比１８％削減の９３万トン」を目標に総量での削減を行います。そして、製品使用時のＣＯ２削減に取り組み、「対象製品について平均２５％削減（２０００年度基準）」を目標にします。
＜循環型社会形成＞としては、小型化による資源投入量削減を目指し「対象製品について１８％削減（２０００年度基準）」を目標とします。生産に伴う廃棄物の削減は、最終処分率の目標を引き上げ「０．５％から０．１％未満へ」としました。
「かけがえのない地球を未来の人々と共有するために」を合言葉に、環境に貢献する製品を環境負荷を削減しながら生み出して参ります。
株式会社イトーキ
「異国の砂漠に育つイトーキの森」
イトーキが2004年から10年の期間で協賛している、中国東北地域の砂漠緑化活動。地球上では、毎年6万k㎡（九州と四国を合わせた広さ）の土地が砂漠化していると言われ、中でも中国内蒙古自治区通遼市のホルチン砂漠は、数十年前まで広大な草原だったにも関わらず、計画性に欠ける開墾や放牧によって緑が急速に失われている地域です。
日本にも黄砂現象として影響が及んでいますが、現地では耕作、放牧不能の地が拡大し、住民の暮らしを圧迫しています。ここに森林や牧草地をよみがえらせ、同時に植林や牧草地管理のノウハウを住民に伝えることで、緑の回復と住民の経済的自立を支えようというのが、NPO「緑化ネットワーク」の活動。彼らをサポートする形で、イトーキは1haの土地の緑化に携わっています。
地域の住民と一体となり膨大な作業を粘り強く。10年単位の息の長い活動ですが、「森」がよみがえることを目指して活動を進めています。
株式会社九電工
（株）九電工は、創立65周年を迎える今年、４月１日にエコ事業推進本部を設立しました。
設立目的は、①低炭素社会、資源循環社会の実現に寄与する② エコに関する企画・研究・提案・事業化検討・工事・リニューアルおよび広範な業務の総合マネジメント③当社コア事業である配電、電気、空調管に次ぐ第４の柱として確立することです。
当社は、従来から省エネルギー、水処理、太陽光・風力発電など環境分野に取り組んできましたが、今後は、建設分野のみならずＣＯ２削減、資源循環、一次産業蘇生を大命題としてエコ分野に取り組んで参ります。その先駆けとして、建設業界初のグリーン電力証書発行事業を開始します。熊本県北部浄化センターのバイオガス発電の環境付加価値を買い取り、自社使用を含めグリーン電力証書を発行し、販売するものです。
また、地球温暖化対策に直結する一次産業の蘇生、食の安心・安全、食料自給率の向上、雇用機会拡大等の一次産業の参入を検討しています。
特定非営利法人屋上開発研究会
NPO法人屋上開発研究会は平成元年（１９８９年）、都市の中に残された重要な空間である建物屋上や人工地盤上を有効利用することを通じて「都市環境の改善」「都市景観の向上」「建物の付加価値向上」を図ることを目的に設立された団体で、環境面では屋上緑化の普及・推進に努めています。
近年、屋上緑化は良好な都市景観の創出、生活への潤いの付与などの効果に加え、地球温暖化対策やヒートアイランド対策など環境保全対策としての観点から、有効な対策のひとつになるとして注目を集めています。
昨年当研究会が主催しました「大丸有地区屋上緑化アイデア提案競技」は環境省が実施するクールシティー構想の一環として実施したものです。
当研究会は「屋上」という切り口から環境活動を支援・啓蒙していく団体として、屋上緑化の普及啓発や技術向上のための調査・研究、人材育成等様々な部会活動を通じてCSR活動に参画しています。
NPO法人都市環境フォーラム（フォーラム環境塾）
環境エンジニアのフォーラム
日本の主な清掃工場の殆どを建設してきた実績を持ち、世界最高水準の技術を誇る環境装置メーカーと関係企業の若手・中堅エンジニアが学び集う場として「フォーラム環境塾」は2001年に創設され、今期で9期を迎えています。一期一年で、その間に「廃棄物処理における熱工学の応用技術」から「地球環境保全と国際協調」に亘る幅広いカリキュラムを学習しています。
廃棄物発電はグリーン・ニューディール政策において、比較的大きな発電量を安定して供給できることから地域のエネルギー・ネットワークの中核として注目を集めており、わが塾のエンジニアも最先端の技術に磨きをかけるべく研究、開発に取り組んでいます。
又、"都市再開発におけるエネルギー環境対策"をテーマにした、産・官・学からなる政策グループである「NPO法人都市環境フォーラム」と連携して、地域の皆さんからの各種技術的ニーズにお応えすべく備えていますので、どうぞ、お気軽にお声をおかけ下さい。
