都市特有の環境問題であるヒートアイランド現象。行政や企業が対策に頭を悩ませるなか、屋上緑化や遮熱フィルム、高機能塗装などの技術が進化し、導入するビルがここ数年で急増している。また、企業と協力して道路へのビル再生水の散水を行う東京都のように、新たな協働のかたちを模索する動きも見られる。進化するヒートアイランド対策の現状を取材した。
1. 「知ってビックリ!」東京国際フォーラムのヒートアイランド対策

東京国際フォーラムがヒートアイランド対策に力を入れていることを、今回はじめて知った
■ 遮熱フィルムでガラス建築の持ち味そのままに省エネ

緑化されたフォーラムの屋上

来館者に見えるところにも緑が

遮熱フィルムの貼り付けは大変
丸の内にある東京国際フォーラムは1997年のオープン以来、多くのコンサートや国際会議、商用イベントなどが開催されてきた人気スポットだ。最大の特徴である船のような姿をした美しいガラス棟とホール棟を合わせて、大小7つのホールと地下の展示ホール、34の会議室からなる。その東京国際フォーラムが、ヒートアイランド対策や省エネなどの環境への取り組みに力を入れていることは意外と知られていない。同社のヒートアイランド対策について、施設部ジェネラル・マネージャーとして施設管理全般に携わる小池利和さんに話を聞いた。「2009年12月に、ガラス棟会議室の屋上と7階にある東天紅横のテラスの一部を緑化しました。合わせて約720?の空間にフイリヤブランやローズマリー、シモツケなどの植栽を施してあります。現在、効果を検証しているところですが、6階部分では空調エネルギーを約6%、CO2を約2.5t、大気加熱を約4割それぞれ削減できるという予測データが出ています」。
そしてガラスの多い建築物ならではの取り組みが、窓ガラスへの遮熱フィルムの貼り付けだ。ホールA・B棟ロビーの一部と11階にある事務室の窓ガラス全面に遮熱フィルムを貼り付けることで、室内の空調負荷を軽減して省エネを図るとともにCO2排出量の削減が可能になるという。同グループで空調・衛生設備を担当する清水昌巳さんは、その効果について次のように話す。「遮熱フィルムを貼ったところから10cmほどのところを温度計で計測したら、貼っていないところとの差が約7℃ありました。真夏日なら40℃が33℃になるのでこの差は大きいですよ」。それでも、フィルムの貼り付けにあたっては苦労の連続だったそうだ。「ガラスの内側にフィルムを貼るんですが、大きな窓があり高所での作業が多い上、フィルムの性質上昼間に施工しなくてはならず、ホールの稼働率が高い時期などは合間を縫って作業しました。本番中やお客さまが出入りする時間帯はできないので工程管理が大変でしたね」。
■ 既存施設による打ち水で「一石三鳥」の効果
そのほかの取り組みとして、2008年度の夏から本格的に実施しているのがガラス棟屋上での「打ち水」。打ち水といっても社員総出で水をまくわけではない。棟内の再生水を屋上にある融雪施設を使って散水しているのだ。「1時間に5分ずつ間をおきながら散水すると、気化熱によりガラスの表面温度が最大5℃下がります。雨水槽にたまった水を循環させており、まいた水も回収されるのでムダがありません。しかも、普段はあまり稼働することのない融雪施設の動作確認にもなります」(小池さん)。まさに「一石三鳥」の効果だ。同社ではこのほかにも、空調機のインバーター化による効率アップ、LED照明などへの切り替えを進めている。また、開演前に空調をかける時間の短縮や清掃時に照明をつけるエリアの削減など、日常的な省エネにも取り組んでいる。地道な努力を重ねた結果、CO2の排出量を2009年度までの5年間で7%削減し、都に報告している削減目標をクリアすることに成功した。

写真左から(株)東京国際フォーラム施設部の清水さん、林さん、小池さん
こうした対策を実行に移す上で大切なのが体制づくりである。同社では常務取締役を委員長に幹部クラスで構成される環境委員会が定めた環境方針に基づき、環境負荷の低減に取り組んでいる。対策の計画から実施までの流れを、施設部ジェネラル・マネージャーの林寮一さんに聞いた。「各グループが年度単位で行う取り組みを、課長級で構成されるチームが検討して環境委員会に上げ、経営会議の了承を得て実施します。グループごとに目標を立てて進捗や達成の状況確認も行っています」。
このような国際フォーラムのヒートアイランド対策には一見しただけではわからないものが多い。緑化や打ち水をしていても一般の人は屋上には入れないので目にする機会すらない。遮熱フィルムもガラス建築のデザインを損なわないようなタイプを選んだということで、実際にフィルムが貼られた窓を見てもまず気がつかない。実はこうした「縁の下の力持ち」的な取り組みこそが環境・省エネ対策の要なのだが、今後は広報に力を入れるとともに、各階のエネルギー負荷を把握できるシステムを導入するなど、積極的に「見える化」に力を入れていく方針だという。





















