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【レポート】「アルプスがふたつ映えるまち」でのワーケーションの魅力と課題とは?

丸の内de地方創生「信州駒ヶ根版ワーケーション」2019年8月6日(火)開催

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大手町3×3 Lab Futureを拠点に、さまざまな地域とのコラボレーション企画を展開している「丸の内de地方創生」。今回は長野県駒ヶ根市をテーマに、同市ならではのワーケーション(仕事=Workと休暇=Vacationを組み合わせた新しい働き方)の可能性を探りました。
当日は、現職の駒ヶ根市長である杉本幸治氏をはじめ、青年海外協力隊員の経験を活かして地方創生に取り組む堀田直揮氏(青年海外協力協会)、そして『逆参勤交代構想』を提唱する松田智生氏(三菱総合研究所)ら多彩なゲストが登場し、駒ヶ根市でのワーケーションの魅力を探るパネルトークやワークショップが実施されました。

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産官学の強力な連携で、関係人口の拡大を目指す

産官学の強力な連携で、関係人口の拡大を目指す

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最初に登場した杉本幸治・駒ヶ根市長は、大きな字で『駒』とバックプリントされたご当地Tシャツを着用して、駒ヶ根の魅力をアピール。

「駒ヶ根市は、『アルプスがふたつ映えるまち』をキーワードに町おこしに努めています」
開口一番、杉本市長は力強くそう説明します。長野県の南部、伊那谷のほぼ中央に位置する駒ヶ根市は、西に中央アルプス、東に南アルプスの雄姿を望むことができる自然豊かなエリアで、その雄大な自然に惹かれて、年間約120万人の観光客が訪れるそう。では自然以外に、駒ヶ根市にはどのような特色があるのでしょうか。

「例えば、東洋経済新報社が国内812市区を対象に毎年発表している『住みよさランキング』の2019年度版において、駒ヶ根市は第10位にランクされました」と、杉本市長は胸を張ります。
このランキングは、「安心度」「利便度」「快適度」「富裕度」という4つの観点から22のデータを用い "住みよさ"を表す各種指標について偏差値を算出し、その平均値を総合評価として順位付けしたもの。指標は、人口当たりの犯罪件数や交通事故件数、老年人口当たり介護老人福祉・保健施設定員数、子ども医療費助成の対象年齢、人口当たり飲食店数、気候(月平均最高・最低気温、日照時間)、1住宅当たり延べ床面積など幅広く網羅しており、駒ヶ根市は全国812市区の中で10位の高位につけています。

「特色のひとつと言えると思いますが、駒ヶ根市にはいわゆる『飲み屋』が"過剰"なまでに多いのです。市長を務めている私自身、なぜ駒ヶ根には飲み屋が多いかわかっていません(笑)。お酒好きには、たまらない街ですね。この飲み屋の多さも、ランキングを押し上げる要因のひとつになっています」

杉本市長はさらに続けます。
「ご当地グルメとして名高いものに、昭和初期から親しまれている『ソースかつ丼』がありますし、『駒(ごま)』を地域ブランドに育てたいとの思いから、『駒プロジェクト』を立ち上げて、ごまの栽培に取り組んでいます。おかげさまで生産量は年々拡大し、関連商品の販売も伸びています。近々、信州大学農学部と共同で開発した『信州黒ごま』という新しい品種を発表する予定です。今日の交流会でも、ごまを使った料理が楽しめるはずです。加えて、地元産二条大麦を仕込んだ地ビールを開発・販売し、好評を博しています。その他、日本に2か所しかないJICA(ジャイカ)青年海外協力隊の訓練所があることも駒ヶ根市の誇り。駒ヶ根の訓練所から、これまで2万人以上の若者が海外に飛び立っていきました」

そんな駒ヶ根市ですが、現状では、東京などの大都市からのアクセスに優れているとは言えないようです。

「長野県には19の市がありますが、その中で、東京からのアクセス性が最も低い都市のひとつが駒ヶ根なのです。直線距離だけで見れば、長野市などのほうが東京から離れているように見えますが、長野市は新幹線が停車するためアクセスしやすいのです」

もっとも、その状況は8年後の2027年に一変すると言います。
「なぜなら、『リニア中央新幹線』が開通し、駒ヶ根の近くに位置する飯田市に停車駅ができるからです。これにより、駒ヶ根から東京都心部まで80~90分ほどでアクセスできるようになります。現在は3時間以上かかっていることを考えると、革命的に便利になりますね」

とはいえ、他の多くの地方自治体同様、駒ヶ根市でも人口減少が続いています。リニア中央新幹線の開通によって東京からのアクセス性が高まるということは、逆に言えば、駒ヶ根から東京への人材流出が加速する可能性も考えられます。杉本市長も、「『ストロー現象』をどうにかして食い止めなければなりません」と、危機感を募らせています。
※ストロー現象とは、新幹線や高速道路などの交通網の整備によって、 それまで地域の拠点となっていた小都市が経路上の大都市の経済圏に取り込まれ、あたかもコップの中の水がストローで吸い取られるように、人・モノ・資金がより求心力のある大都市に吸い取られる現象のこと。

「ストロー現象を防ぐ鍵は、今日のテーマにもなっている『ワーケーション』と『逆参勤交代』が握っていると思っています。それぞれのテーマについては、この後に登場していただく堀田さんと松田さんに紹介していただきますが、どちらのテーマも、駒ヶ根市に新しい人の流れを作り、地域や地域の人々と交流する関係人口の創出と拡大を促すために欠かせないキーワード。駒ヶ根市はかねてよりテレワーク事業に先進的に取り組んできましたが、そのさらなる発展と関係人口の拡大を目指して、 ワーケーション事業を推進していく所存です」

駒ヶ根市は、ICTを活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を促進するため、テレワークセンターの「Koto(駒ヶ根テレワークオフィス)」などを整えており、それをワーケーション事業に活かす考えだと言います。そして杉本市長は、次のように話を締めくくりました。

「昨今、地方創生というキーワードが各方面で踊っていますが、官・産・学がバラバラに動いていては本当の意味での地方創生は実現できません。今日、参加していただいている皆さんも含めて、全員が同じ方向を向いて取り組んでいかなければダメだと思っています。今日のような機会を設けていただいたことに感謝しつつ、ぜひ皆さまのお力とアイデアを駒ヶ根のためにお貸しいただけると助かります。よろしくお願いいたします!」

「仕事」×「休暇」×「語学研修」×「地域貢献」=駒ヶ根版ワーケーション

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続いて登場したのは、青年海外協力協会(JOCA)職員の堀田直揮氏。JOCAは、青年海外協力隊の帰国隊員を中心に組織されている公益社団法人で、青年海外協力隊で培った知見を国内外で活用・普及するための活動を展開しています。堀田氏はJOCAの本部オフィスが東京の半蔵門から駒ヶ根に移転したことをきっかけに、首都圏に所有していたマンションを売却して移住。現在は、訓練プログラム作成に携わった経験を活かし、地域活性化に向けて、青年海外協力隊訓練所を活用した様々な取り組みを同市との協働で実施しています。

堀田氏が所属するJOCAは、長野県が注力する『リゾートテレワーク』事業に協働で取り組んでおり、その駒ヶ根版ワーケーションとして、通常の「Work×Vacation」にJICA訓練所を活用した「Education(語学学習)」と「Contribution(地域貢献)」を組み合わせたプログラムをトライアルで実施する予定です。
ワーケーションは、企業や個人が職場から離れてリゾート地などでテレワークを活用して普段の仕事を継続しつつ、その地域ならではの活動を行うものですが、駒ヶ根が持つ特色を生かすために、堀田氏はそこに「Education(語学学習)」と「Contribution(地域貢献)」の要素を加えるべきと考えており、その構想とアイデアの一端を披露しました。まずは『Education』から。

「実は、JICAは語学研修のプロフェッショナル集団でもあります。JICAの隊員はここで70日間の訓練を受けて世界各地に飛び立っていきますが、訓練の中で最も多くの時間を割いているのが語学学習。あえて自慢しますが、おそらく日本で最も優れた語学の速習カリキュラムを備えていると思います。しかもJICA隊員は英語圏の国だけでなく、あらゆる国へ出かけていきます。英語以外の希少言語の語学研修カリキュラムを備えており、そのノウハウを取り入れた速習プログラムを策定して提供することでができるのではないかと考えております」

また、世界中で活動しているJICAの財産のひとつとして、国の内外に構築した強固な人的ネットワークが挙げられます。堀田氏は、「世界各国の大使館とも強い結びつきを持っており、そのつながりを提供することが可能」と話します。

「先般のJOCA総会では、全国のOB会長が集まる機会に合わせ、7つの大使館をお招きして『大使村まつり』を開催したところ、JOCAがオフィスを構えている商店街で大いに盛り上がりました。各国大使の方々とつながる機会がもしかすると研修機会になるかもしれないと考えておりまして、今日来ていただいている皆さんからもいろいろと話を聞いてプログラムを作成したいと思っています」

一方、「Contribution(地域貢献)」の観点では、堀田氏は次のように述べてセッションを終えました。

「ご多分に漏れず、駒ヶ根でも商店街から力が失われつつあります。なんとか活性化しようと、中心部の商店街では、2つのアルプスに囲まれたこの商店街をテラスに見立てた『こまがねテラス』という活動を行なっておりまして、市外から訪れる方々をおもてなしする取り組みやイベントを実施しています。ただ、参加している地元の人たちは、『この方法で本当にいいのか』『他に良いやり方があるのではないか』と悩みながら活動しています。また、駒ヶ根市と近隣の2町村では、買い物でポイントがたまる『つれてってカード』という独自のカードを発行していて、地元での普及率はすこぶる高いのですが、そのデータがうまく活用できていません。こうした地元の取り組みに対して、皆さんの知恵やお力を借りることができれば、もっともっと面白いことができるのではないかと期待しています」

「逆参勤交代による「観光以上、定住未満」の増加で、三方一両得を実現する

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ラストを飾ったのは、三菱総合研究所研究員の松田智生氏です。松田氏は、都市部の会社員が一定期間、地方で働く『逆参勤交代構想』を提唱しています。地方創生と働き方改革を同時に実現するこの構想についてプレゼンテーションしました。
「逆参勤交代構想は、端的に言えば、大都市圏の企業社員による『地方での期間限定型リモートワーク』で、週に数日は会社の仕事をこなし、残りの数日は自分のスキルなどを生かして地域のために働くというものです」

これにより、都市と地域で人材をシェアすることが狙いだと言います。
「人口減少社会において、都市と地方での人材のパイは奪い合うのではなく、共有することが必要です。そもそも江戸の参勤交代は、地方大名にとっては負担になりましたが、その影響で全国に街道や宿場町が栄え、江戸には藩邸が整備され、地方から江戸への新たな人の流れができました。逆参勤交代構想は、その逆バージョン。東京から地方への新たな人の流れが生まれれば、地方にオフィスや住宅が整備され、空き家や廃校が整備され、新たな関係人口が地方の担い手となって、多面的な経済波及効果が期待できます。駒ヶ根で言えば、駒ヶ根にオフィスや住まいの需要、あるいはITインフラの整備ができるわけです。そして、夜は満天の星空を見ながら眠りにつき、朝は鳥の鳴き声とともに目覚めるような暮らしができます。これは、働き方改革と地方創生を同時に実現するものです」

この構想を象徴するキーワードとして、松田氏は『観光以上、定住未満』を挙げます。

「関係人口という、交流人口と定住人口の間の"『観光以上、定住未満』の人"を増やす。これが、逆参勤交代構想です。仮に、首都圏と近畿圏の大企業の従業員1000万人のうち、1割の100万人が年に1カ月ずつ逆参勤交代すると、約8万人の移住が生まれ、約1,000億円の直接消費が地方に生まれるという試算があります。この取り組みを推進することで、都市部に拠点を構える大企業の多様な人材を流動化させることが大切です」

松田氏は、逆参勤交代は地方と企業、そして個人がそれぞれメリットを得ることができる『三方一両得』の構想だと述べ、それぞれのメリットについて説明しました。まずは地方のメリットから。
「地方の最大のメリットは、やはり関係人口の増大です。加えて、担い手不足の解消にもつながります。地方では、黒字経営を実現しているのに後継者不足で廃業に追い込まれるケースが散見されます。販路開拓や海外進出が必要だが専門人材がいない」「ITや財務の専門人材がいない」といった悩みを抱えるニッチトップ企業も多くあります。逆参勤交代が実現すれば、廃業問題や企業の攻守両面で、都市圏の企業人材とそのノウハウを活用することができます」

企業のメリットについては、松田氏は次のように説明しました。
「最近は『働き方改革』が声高に叫ばれていますが、改革の取り組みが、定時退社や有休取得の奨励などにとどまっており、スローガンの域を超えていません。逆参勤交代構想では、まず『健康経営』への効果が期待できます。企業の健康保険組合の約7割は、従業員の高齢化やメンタルヘルスの増加で赤字に苦しんでいます。その意味で、地方への参勤交代は、頑張った社員や働き過ぎな社員へのリフレッシュに効果的です。逆参勤交代のモデルを簡単にまとめると、ローカルイノベーション型(新規事業発掘)、リフレッシュ型(メンタルヘルス予防)、武者修行型(将来の経営幹部育成)、育児・介護型(故郷でのリモートワーク)、セカンドキャリア型(シニア社員の転籍)など、目的や期間、世代などに応じて多様なモデルが想定されます」

一方、地方で働くことで得られる本人へのメリットとして、松田氏は『カラダの安心』『オカネの安心』『ココロの安心』を挙げます。
「『カラダの安心』で言えば、地方では通勤時間が短縮でき、採れたての朝野菜や新鮮な空気や水で健康になるだけでなく、ストレスからも解放されるでしょう。『オカネの安心』で言えば、地方では生活コストも低く抑えられます。『ココロの安心』で言えば、自分がやりたいと思っている『Will』と、そしてできることの『Can』を見つめ直し、『将来、自分はどのように生きていきたいのか』を振り返る第二の思春期や助走期間になります。また地方のオーナー企業の下で、大企業では得られない貢献欲求や承認欲求を得ることも期待できるでしょう」

では、この『逆参勤交代構想』を推進していくために、何が必要なのでしょうか。松田氏は「少しの強制力と後押しするインセンティブ」と語り、次のように述べてプレゼンテーションを終えました。
「日本人は自発的にはなかなか動きづらく、義務化されると動き出し、やり始める人が増えれば追随して本格的に動き出す傾向があります。だから、ある程度の強制力が必要でしょう。併せてインセンティブも大切です。例えば、逆参勤交代を導入した企業は、法人税を20%に減税するなどの方法が考えられると思います。ほかに、『逆参勤交代割引』などの実施で、移動に関して電車や飛行機の割引を設けるのです。まとめると、この構想は少しの強制力で新たな人の流れを創ります。それは個人も企業も地域にもメリットがある三方一両得の施策です。特に個人については、働き方改革であり住まい方改革であり、そして生き方改革につながると思っています。私の構想が皆さんの新しい気づきや、新たな駒ヶ根ファミリーの形成につながれば、これほどうれしいことはありません」

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パネルディスカッションでは、三氏の話を踏まえて、杉本市長、堀田氏、松田氏がそれぞれ感想を発表。
「逆参勤交代構想、ぜひ実現したいと思いました。駒ヶ根の強さの一つは、堀田さんが話していたJICAの訓練所があること。『Education』という部分では、どの自治体も持っていない魅力であると再認識しました」(杉本市長)
「駒ヶ根市に住んでいるのですが、地元の皆さんが、信じられないくらいあたたかく受け入れてくれて感動しました。自然も本当に素晴らしく、朝はカッコウの鳴き声で目覚めますし、住み始めて1年以上経つ現在でも、アルプスの荘厳な景観に身震いします。そんな素晴らしい駒ヶ根で、皆さんと何かをやっていきたいという思いを強くしました」(堀田氏)
「松本信用金庫は、年に一度、健康診断を受けた預金者の金利を通常の0.03%から0.2%まで大幅に引き上げる『健康寿命延伸 特別金利定期積金』というユニークな試みを展開しています。それを参考に、駒ヶ根市に逆参勤交代する人は、駒ヶ根の地域金融機関に預金し、必ず健康診断を受診しなければならないという『健康預金制度』を実施してはどうでしょう。逆参勤交代のメリットのひとつは『カラダの安心』で、駒ヶ根市は水も空気も綺麗なので、健康増進にはもってこいの土地。それをアピールし、駒ヶ根に住めば済むほど健康になるという訴求が有効ではないかと思います」(松田氏)

その後、参加者たちがテーブルごとにチームを組み、駒ヶ根版ワーケーションのプログラムアイデアを討議・発表するワークショップが行なわれました。ワークショップには、杉本幸治・駒ヶ根市長も参加。「せっかくアルプスに囲まれているのだから、登山初心者に向けて用具のレンタルや提供を行ってはどうか」「ワーケーションしようと思っても、長期滞在できる宿泊施設や子どもを預ける施設があるかどうかが心配。そこまで含めたプログラムがあれば便利」「地方はクルマが必須。Uberのようなデマンド型交通インフラを作ったり、あるいは、人も含めて、ドローンでいろいろなものを運ぶサービスがあっても面白いのではないか。飲み屋が多いので、そういうサービスがあると助かるし、滞在がより楽しくなる」「JICAの施設を利用した各国言語の語学研修に加え、言語以外の文化を教えるプログラムがあると面白い」などなど、各チームからは、駒ヶ根の特色や財産を活かした魅力あるアイデアが次々に飛び出しました。

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終了後、一同が心待ちにしていた交流会がスタート。3×3 Lab Futureキッチン担当で、キッチンコーディネーターの鬼丸美穂さんが腕を振るった数々の料理に、参加者は舌鼓を打ちました。食材の大部分は駒ヶ根から取り寄せたもので、駒ヶ根名物のソースかつ丼のほか、蕎麦、すいか、南信州ビールなどを堪能。蜂の子やイナゴなどの珍味も登場し、賑やかな夜が更けていきました。


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